Tech Lake Sprintもいよいよ最終日となりました。
初日のキックオフでも言及しましたが、今回の Tech Lake Sprint は、「アクセシブルな行政」を目指せる一歩になればという思いで企画しました。
滋賀県職員のとある業務に市民がアクセスし、その業務の価値を再定義することを目標に、1ヶ月間のプログラムを立てたわけですが、今回のプログラムで初めて県職員と会話したという方も多かったのではないでしょうか。
4週間もの間、CO2ネットゼロ推進課がもつ2つの業務をお題に、県職員らのインタビューや観察を通じて、彼らが抱える悩みの根本はどこにあるのかを見極め、すぐに取り掛かれるアイデアの仮説を立て、検証を行ってきました。
今日はそんな4チームの最終発表です。各チームからは10分ずつ、これまでの取組みと仮説と検証の結果について発表していただきましたが、このレポートではそのうち、特に検証内容と結果に焦点を絞ってまとめました。
チームa/b「環境にやさしい県庁率先行動計画（グリーン・オフィス滋賀）」
チームa/bが取り組んだお題「環境にやさしい県庁率先行動計画（グリーン・オフィス滋賀）」は、もともとこのようなテーマでした。
これは県庁の各機関から、前年度の電気・灯油・ガス・紙・公用車のガソリン使用量などをExcelシートで報告してもらい、集計のうえ取りまとめるというものです。
このデータの取りまとめがかなり膨大であること、またマクロで集計を行う時間も非常にかかる点、またデータの有効活用ができていない点について、担当者は課題を感じているそうです。
https://shiga-lg.jp/archives/1071
このお題に対するチームa/bの発表をそれぞれ見てみましょう。
チームa
発表を共有する前に、各チームの仮説を確認しあった、9月12日（中間発表会）のレポートを振り返ります。チームaは当初このような仮説を立てていました。
チームaが着目したのは、「環境にやさしい県庁率先行動計画」の業務によって取りまとめられる電気・灯油・ガス・紙・公用車のガソリン使用量、及びチェックシートなどといったデータの集計方法や、そのフィードバックの仕方についてでした。
現在でもこれらのデータは庁内の環境意識改革に活用しようとCO2ネットゼロ推進課でまとめられているのですが、その集計方法を自動化し、数値化された目標設定に改善することが、「やらされている感」のない環境意識改革に繋がるのではと考えたようです。
また、集計結果は報告書や庁内研修により職員にフィードバックされているそうですが、意識改革には不足と考え、例えばトイレでよく見かける「便器の蓋を閉めましょう」という張り紙のように、常に人々に意識させられる機会で集計結果のデータを活用できるようなフィードバックのアイデアを、現在チームaでは検討しているとのことです。
https://shiga-lg.jp/archives/1148
ここでチームaでは、どのような可視化を行えば意識改革に繋がるのかを検証することにしました。県庁内をまわった結果、各課の湯沸かし当番の職員が毎日10分程度居ることになる給湯室に目をつけ、彼らが何もしない時間の間に楽しんでもらうコンテンツを提供できないかと考えたのです。
また、いきなり集計データのデジタル化を行ってコンテンツを作るのではなく、まずモックアップとしてアナログな「張り紙」をつくり、手段の有効性だけを検証しに行きました。張り紙はグラフ資料とクイズの2種類を用意したのですが、検証の結果、クイズ形式の張り紙が意識向上に効果があったことが確認できたようです。
このような手段であれば、給湯室のほか、各フロアにあるトイレや各課の冷蔵庫でも同様のアプローチがとれるかもしれないとか、コンテンツは2週間程度で更新できるものにすると効果的かもしれないといった、新たな仮説が生まれたようです。
チームaの発表スライドは以下ご覧ください。
チームb
チームaと同様に、まずは9月12日（中間発表会）のレポートを振り返り、チームbが立てた仮説を確認します。
チームbも「環境にやさしい県庁率先行動計画」の業務を対象に取り組んでいます。このチームではまず問題意識やその優先順位について議論しあった後、ズレがないようにその考えを図示化することで、チームの方向性を確認していました。
その上で、当初は集計の作業時間やその業務量そのものにスコープを設定していたのですが、インタビューの記録や資料の整理を通じて、「作業から思考・試行へ」というコンセプトを立てたそうです。
ただ集計作業の改善を行うのではなく、考え、試してみるという流れを回すための改善を考える。自動化集計によって作られたデータを見るその視野は広くて多角的なほうがよいわけですから、例えばオープンデータのように開放することで知見を広げるものにできないかなど、まずは視野の風呂敷を広げ、県民や事業者が利を得られるようなモデルを考えているとのことでした。
https://shiga-lg.jp/archives/1148
チームbでは仮説の検証を行うことができなかったのですが、発表では日野町がTableauを用いて提供している「日野町ワクチンメーター」の事例を取り上げ、集計データをTableauなどのBIツールと連携させることで、リアルタイムに見える化できるようになること、また集計データは庁内だけで閉じるのではなくオープンデータとして提供を行うことで、いろんな人からの「気づき」を得られるようにしたり、県内事業者の取組みを促すものにしてはどうかという提案がありました。
チームbの発表スライドは以下をご覧ください。
すぐに取り掛かれることからやってみる
チームaは庁内のコミュニケーションをどう変えるかという点に着目し、チームbは第三者とのコミュニケーションをどう創発するかという点に着目しました。
その中でもチームaでは、デジタルからスタートするのではなく、張り紙というアナログな手段から検証を始めた点が特徴的でした。サービスを提供する相手とそのタッチポイント・コンテクストが明確なら、わざわざコストや時間をかけて開発しようとせず、すぐに取り掛かれるアナログな手段で検証すればよいのです。
https://medium.com/titech-eng-and-design/とにかく雑に作れ-2f87cc00eb85
そしてチームbが提示した、「オープンデータ化からやってみる」ことを第一歩にすれば、庁内だけでなく様々なステークホルダーごとの取組みを仕掛けられるようになるかもしれません。チームaとbのいずれも、データ集計をゴールに位置付けず「中間作業」と位置付け、各チームの着目点に沿って集計データの再定義を図ったうえで、「すぐに取り掛かれる」アクションを模索したことが、大きなポイントだったのではないかと思います。
CO2ネットゼロ推進課 担当者からのコメント
最終発表会当日、CO2ネットゼロ推進課の担当者は参加できなかったのですが、後日、以上の内容を共有し、これまでの彼らの取組みを振り返りながら、以下のコメントをいただきました。
インタビューの場面では、普段の仕事では気づかないようなことを質問されたので、違う立場の人たちと話をすることは大事なんだなと改めて思いました。「そもそも何故この作業をやっているんだろうか」と考える機会になったので。
特に提案をいただいた集計データのオープンデータ化などは、私たちにそんな発想がなかったのですが、それによって私たち以外の人たちと一緒に取組みの検討ができるようになったり、県庁外の方々のCO2ネットゼロに向けたアクションと繋がっていくのであれば、とてもよいと思いました。こういうところから、是非とも行えたらと思います。
参加者の皆さん自身のCO2ネットゼロに向けたアクションに対しても、私たちから情報提供するなどして協力できるようになると、また違ったことができるかもしれませんね。
集計データのオープンデータが提供された際には、またこの滋賀県地域情報化推進会議のウェブサイトでもお知らせします。
チームc/d「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメントの推進・取組みへの賛同者募集」
続いて、チームc/dの発表です。チームc/dが取り組んだお題「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメントの推進・取組みへの賛同者募集」とは、このようなものでした。
2020年4月に知事が宣言した「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメント」に対して、その取組みの賛同者を募るというものです。賛同者は2021年7月末時点で141事業所、個人23,642名にまでなりました。
この集計をもうちょっとスマートにできないかということ、またより効果的な周知ができないかということも課題に感じているそうです。
https://shiga-lg.jp/archives/1071
このようなお題に対してチームc/dはどのように取り組んだのか、ご覧ください。
チームc
同じように9月12日のレポートから、チームcが立てた仮説について振り返ります。
チームcでは「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメントの推進・取組みへの賛同者募集」の業務を対象に取り組んでいます。業務を聞いてすぐに思いつくのはWebやFAX、紙といった異なるフォーマットで送られてくる賛同者情報のリスト集計作業の効率化ですが、実際に担当職員へインタビューしてみると、ものすごく煩雑というわけではなく、作業を自動化するだけでは大きな効果に繋がらないのではと考えたそうです。
そこで本当の課題を探ろうと、このチームでは日を改めて担当者に再度インタビューを行い、この業務に関して他に取り組んでいることや問題意識等を詳しく尋ねることにしました。そのうえで着目しようと考えたのが、「賛同書のわかりやすさ」「事業を盛り上げるための発信・周知」「行動につなげるデータ活用」の3点でした。
例えば「賛同書のわかりやすさ」については、賛同書のフォーマットが事業者も大人も子どもも全て同一のものになっていることに注目し、属性別に分けたデザインにする等できないか考えたそうです。そのうえで、ある属性に対して、賛同から行動・フィードバックまでの一気通貫の取組みができないかを検討しているとのことでした。
https://shiga-lg.jp/archives/1148
この「ある属性」についてチームcで検討しあうなか、メンバーの一人が「子ども時代の経験が大人になってリンクすることがある」という原体験を共有したことがきっかけで、チームcでは子どもをコアなターゲットとして取り組んでみることにしたそうです。CO2ネットゼロという長期的な取組みに対しても子どもへのアプローチは重要であると考えたからです。
検証では「事業を盛り上げるための発信・周知」に焦点を絞ることにしたのですが、ただ説明をしただけでは認知に繋がりにくい。そこで、「選択肢つきのクイズゲームであれば、手を動かすことでCO2ネットゼロへの理解を深められるのではないか」と考えました。しかし限られた時間やメンバーで、実際にコンテンツを作って検証するにはとても時間がかかることから、チームcでは「Yahoo!きっず」のコンテンツを使い、参加者の家族を対象に、行動観察による検証を行うことにしたのです。
その結果、クイズゲーム自体への食いつきは良かったが、内容が難しいと先に進まなかったり解説の記事を読み飛ばすなど、とにかく情報よりもゲームをクリアすることに関心の重点が置かれることがわかりました。また、後で子どもがゲームの名前を尋ね、子ども自身の端末でもゲームをやろうとする気づきもありました。
つまり、誰か親や兄弟など家族と会話をしながら取り組むと、間接的な認知・周知に繋がる可能性が高いのではということ、また子どもたちでも覚えやすいタイトルやキャッチフレーズを設けると、子どもたちの自発的な浸透に繋がりやすいのでは、などという気づきを検証から得られたようです。
チームcの発表スライドは以下をご覧ください。
チームd
チームdも同じく、まずは9月12日の時点で立てた仮説について振り返ります。
チームdの取組みも「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメントの推進・取組みへの賛同者募集」の業務についてです。ここもチームcと同じく、単なる集計の自動化ではなく「行動にどう繋げるか」ということに問題の焦点を当て、「自分事化」という言葉をキーワードにしました。
そのうえで、「問題」の自分事化と「取組み」の自分事化という2つのサイクルが回っていないのではということ、また現状として自分事化の度合いと賛同者数が同一化していないのではという2点に着目し、その改善に繋がるアイデアを考えているとのことでした。
例えばイベントで得られる賛同のアクションとWebの申込フォームから得られる賛同のアクションの質は異なります。そういう点にも着目しながら、まず短期的に費用や時間のリソースを使わず試してもらえるようなアイデアを検討しているようです。
https://shiga-lg.jp/archives/1148
チームdでは以上の点を踏まえて、賛同する動機の質の違いで「ヘビー/ライト/子ども/団体」というセグメントを分け、それぞれの賛同者に対して同一の賛同書を渡すのではなく、それぞれの賛同の質にあったアクションを促すインタラクションを検討することにしました。
特にライト層/子ども層へのアプローチとして、ただCO2ネットゼロの説明をするのではなく、環境問題に対するアクションを集団で疑似体験しあうイベントを考案。会場にいる人たちでボタンを押しあうと、大画面スクリーンで進行される環境危機（のアニメーション）が回避されるという仕掛けをつくることで、そのボタンを押す行為を賛同という行為に変換できないかと考えました。
そこでチームdが検証したのは「問題意識を持ってもらえるようになると環境行動へのアクションに直結するのかどうか」。琵琶湖が干上がっていくアニメーションと、画面をクリックすることで干上がりが止まるシミュレーターをスマホの画面上でつくり、主に小学生以下の子どもを持つ親世代を対象に検証を行いました。
結果として、問題意識は生まれるが環境行動へのアクションに直結するものにはなりにくいということがわかった一方で、環境影響の可視化は見た者どうしのコミュニケーションを生み出す効果があることもわかりました。
チームdの発表はmiroを使って行われたため、miroに描き出されたマップをご覧ください。（画像をタップ/クリックすると、別タブで拡大表示されます）
チームメンバーの個性や価値観でやり方を変える
チームcは、参加者自身の原体験から共感ポイントを見つけ、活動を進めていた点が特徴的でした。CO2ネットゼロというとても規模の大きい取組みのうち、自分たちはどこにフォーカスを当てたいのかを明確にしました。
一方でチームdは「賛同」というアクションの取り方が人によって様々であることに目をつけたこと、そのうえで、説明と説得ではなく体を動かすところから行動変容を促そうと試みた点が特徴的でした。「子ども/大人」「個人/組織」「ライト/ヘビー」というセグメント分けを行い、そのなかですぐに取り組めそうなセグメントに対する「賛同」の再定義を図ったのです。
また、検証の仕方もcとdそれぞれでアプローチが異なりました。チームdは実際にWebアプリを実装して検証を行いましたが、チームcでは敢えて自分たちでプロトタイプを作ろうとせず、「Yahoo!きっず」という別のコンテンツから自分たちが立てた仮説を検証するというアプローチをとりました。
チームcもdも、結果だけみれば「子ども向けのアクション」にフォーカスが当たったわけですが、各チームメンバーの個性や価値観を第一に、各チームにあったフォーカスの当て方や有効な検証の方法を模索したことで、それぞれの深さが得られたのかなと思います。
CO2ネットゼロ推進課 担当者からのコメント
チームa/bと同様に、後日CO2ネットゼロ推進課の担当者から以下のコメントをいただきました。
提案にあった「10万人という目標を因数分解する」という視点はなんとなく持ちあわせていたものの、ボタンを押すという斬新なアイデアまでは、担当者だけではなかなか思いつくものではありません。１回のヒアリングや観察等から課題を見つけ、しっかりと体系立てて的確に示していただき、大変参考になりました。
今回提案いただいたようなアイデアについて、来年度の取組みのなかで考えていきたいと思います。
1ヶ月のプログラムを終えて
各チームの最終発表を受けて、ゲストとして聴講いただいていた、滋賀県地域情報化推進会議会長（滋賀県立大学教授）の酒井道さんと、成安造形大学教授の大草真弓さんから、以下のコメントをいただきました。
酒井道さん（滋賀県地域情報化推進会議 会長 / 滋賀県立大学 教授）
今回のプログラムは「このチームが正解」ということはなく、多様なチームによる幅広いアプローチが示されたのが面白かったのですが、この試みが県庁を舞台にして行われたというのがポイントだとも思います。
県職員の方にしてみれば、自分たちの仕事を県民がどのように見て、どのような反応を示すのかと感じられながらプログラムに関わられたと思うんですよね。でも県庁の外の人にとってみれば、そもそも県庁という組織や仕事がどんなものなのかすら知らない。今回のプログラムによって、こういう思いを持つ人たちがいて、こういう仕事をしているのかと知り、提案をして、一緒に何ができるのか、県職員とキャッチボールをしあったわけです。
外部の人たちが突然組織に入り込んでインタビューして、組織がデータを共有して提案を受ける、ということはなかなか難しい。でもそれがこのプログラムに関わった皆さんの自主的な動機で成り立ったというのが素晴らしいと思いました。
大草真弓さん（成安造形大学 教授）
私もちょうど、県庁の方と成安造形大学の学生と一緒にCO2ネットゼロのロゴマークを作らせていただいているところで、タイムリーに事務局の方からこのプログラムを教えていただきました。参加者の皆さんとアイデアを共有させていただいて、大学での取組みと同時進行で進められたらもっと良かったなと思ったりしながら拝見していました。
県庁などの公的機関が何か新しいことを行うとき、誰でもが納得でき、全ての人に届けるような施策から考えようとされがちです。でもそれを考えすぎるがあまり、仕組みづくりに一杯一杯になり、ピンポイントに刺さるアイデアが出てこないことも多いと思います。
今回のプログラムは、そんな行政の仕事を、学生や企業の方などの「まったく異なる視点」でハックするという趣旨のものです。「体系立てること」と「ぶっ飛んだアイデアを出すこと」とは対極的に見られがちですが、多くの多様な人たちとアイデアを出し合ってからを体系立てていく方法のほうが、「早く動かす」「多様な人にちょうど良い形で提供する」ことには有効なのではないかと、今回のプログラム全体を拝見して強く感じました。
それぞれの「次のアクション」に向けて
デザインスプリントがもたらしてくれるのは「学び」と「解決の方向性」であり、それは次のアクションのための土台に他なりません。
今回協力していただいたCO2ネットゼロ推進課の方々は、今回参加者の皆さんが見出した方向で取り組んでみる、その最初の第一歩として、「グリーン・オフィス滋賀に関する集計データのオープンデータ化」や、「“しがCO2ネットゼロ”ムーブメントの賛同書の見直し」について、まずアクションしてみようという話になりました。
発見やデザインに基づくこのようなアクションが、継続的に行われていくこと、そうした習慣が当たり前になっていくことが、デザインスプリントを行った後では重要になってきます。しかし、今回デザインスプリントに取り組んだのは参加者の皆さんです。県が取り組む第一歩に対して、県にただ任せるのではなく、「じゃあこんなの作ってみたよ」などといってボールを返し合うようなフラットな関係が、今回のプログラムをきっかけに生まれればいいなと思います。
また、アイデアソンやハッカソンでも言えることですが、こういった集まりで生まれた「縁」を今後も大切にしていけたらと思います。1ヶ月の間、ともに同じ目標に向けて全力を出し合った仲間たちが、いつかどこかでまた繋がることによって、今回テーマとなった「CO2ネットゼロ」に留まらない、新たなアクションへと発展していくことだってあるからです。
今回は緊急事態宣言のもと、フルオンラインのプログラムとなりましたが、解除後はぜひ各チームの皆さんが集まったりできるといいですね（打ち上げを企画しているチームもあったり、宣言解除後に実施したチームもあるそうですよ）。
最後に記念撮影。4週間、本当におつかれさまでした。
